ホンダF1復帰に学ぶ「ルール改正で勝つ会社」の先回り戦略（2026電動化時代）

解説・執筆：松永 渉（データ政策解説者 / 元日経記者）

【30秒で把握】データが語るニュースの深層

• 統計事実（Data）：2026年F1は電動出力約3倍・合成燃料100%に
• 構造要因（Structure）：規則改正でR&Dの重心がICE→電動・燃料へ
• 未来予測（Forecast）：先回り企業は供給網と人材で10年優位に

350kW。2026年F1で導入されるモーター出力は従来の3倍、燃料は100%サステナブル。これは単なるレースの話ではない。規則のピボットは企業の技術資産と人材を揺さぶり、市場優位の配分を替える。ホンダの復帰は「規則改正を先回りする企業だけが得るリターン」を示す事例である。

目次

1. 導入部：数字が突きつける現実
2. 現状と構造
3. 2026年F1パワーユニットとは？—定義と統計的定義
4. データで見る「乖離」：規則・産業・市場のズレ
5. 現場・社会への影響：企業・産業の損益分岐点
6. 【Q&A】データ政策の論点
7. 政策提言：感情論を排した最適解
8. 将来予測：10年後のシナリオ

導入部：数字が突きつける現実

2026年、F1は電動出力約350kW、燃料は100%サステナブルへ。熱回生タービン（MGU-H）は廃止され、電動モーター（MGU-K）に負荷と価値が集中する。規則改正は、エンジン開発の勝者が変わるだけでなく、電動・燃料・制御の総合戦に変質することを意味する。ホンダは2021年にF1を撤退したが技術支援を継続し、2026年にアストンマーティンへパワーユニット（PU）供給で復帰する。撤退と復帰という一見矛盾する軌跡の背後には、「規則改正の前に動くこと」がもたらす超過収益への確信がある。

「F1は電動技術と脱炭素両方で挑む次世代モータースポーツへと進化している」

ホンダ 三部敏宏社長（出典：FNN）

損失回避の観点で見落としがちなのは、「動かないコスト」である。規則改正の前に投資を怠ると、技術・人材・供給網の再編に乗り遅れ、機会損失は複利で膨張する。IEA「Global EV Outlook 2024」によれば、2023年のEV（BEV+PHEV）販売比率は世界で約18%に達した。市場も規則も、ICE中心の過去とは非連続である。