社長が知らないと失うものが大きすぎる——乳がん検診の基礎と「女性の健康経営」5つの即行動
解説・執筆：白石 亜美（実践キャリア解説者 / 元ビジネス誌編集長）
- トレンド（事実）：20〜40代の乳がん発症が増加、早期発見で治癒率は大きく向上
- ギャップ（課題）：忙しさと知識不足で検診が後回し、制度未整備の職場も多い
- アクション（白石の提言）：会社が検診を「年中行事化」し、半日有給と予約代行を整備
「健康はプライベートだから」と先送りにすると、会社も個人も取り返しのつかない損失を抱えます。けれど朗報もあります。乳がんは、正しい知識と早期発見で多くが治る時代。いま必要なのは、共感で終わらせず「仕組み」で行動に変えること。この記事では、最新の一次情報と現場実践から、社長・人事・個人それぞれの「明日の一歩」を具体化します。
目次
変わりゆくルールの現在地
公益社団法人日本医師会は、公式YouTubeで乳がんに関する講演動画を公開しました。演者はピンクリボンブレストケアクリニック表参道の島田菜穂子院長。ポイントは明快です。（1）患者は増加し、もはや「誰かの問題」ではない。（2）しこり2センチ以下の早期発見なら9割が治る可能性がある。（3）個別化医療が進み、乳房を残す・戻す選択肢も広がった。（4）多くの乳がん経験者が社会復帰し、活躍している。だからこそ、正しい知識を持ち、行動に移すことが決定的に重要なのです。
企業にとっての論点は「健康は自己責任か、経営課題か」。結論は後者です。検診の先送りは、人材の長期離脱、採用難による代替コスト、チームのパフォーマンス低下、そして「予防可能だった損失」というグリーフを生みます。損失回避の観点でいえば、検診の仕組み化は最も費用対効果の高い投資の一つ。経営者が主語でコミットするだけで、組織の行動は変わります。
「健康を“自己責任”に置いた瞬間、会社は才能を失い始める」
本記事は、医師会講演の一次情報を軸に、検診・予防・治療の基礎を簡潔に整理し、経営と人事の現場で「明日から動ける」制度設計に落とし込みます。社員一人ひとりが自分の身体に気づく——ブレスト・アウェアネスを文化にする。その具体策を、いま一緒に描きましょう。
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